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最近、日本国内のみならず、海外においても人としてのモラルが問われるような報道等が相次いでいるように思う。
パナマ文書の流出
舛添要一の政治資金不正使用疑惑
有名人の不倫報道
もっともっと沢山あるが、今日はパナマ文書について少しだけ書いてみたい。

まず、問題になる報道の多くは「金」に絡んでいること。
やはり人というのは金を持つと廻りが見えなくなってしまうのだろうか。

パナマ文書とは、世界各国の大企業や個人の富裕層などが、資産を「タックスヘイブン」と呼ばれる所得税率や法人税率が極端に低い、または無税な場所、所謂、租税回避地に送金・運用することで、本来自国で納めるべき税額を意図的に減らしたであろうとされる文書が、パナマにある法律事務所のPCがハッキングされたことによって流出した文書である。
これには日本国内の企業や個人も多く含まれており、大スキャンダル文書であるだろう。

実はこのタックスヘイブンを使っての租税回避の話は2013年にも問題視されたことが有ります。
タックスヘイブンとして有名なのがケイマン諸島。
2013年時、ケイマン諸島だけで日本は世界2位の55兆円もの租税回避を行っていたとされる。
皆さんわかりますか?
55兆円ですよ?
ちなみに2012年度の日本の税収は45兆円。
国の税収以上が租税回避されていたんです。
もしこれがしっかりと日本国内で税金として納められていたら・・・
そもそも消費税を上げる必要があったのでしょうか。
社会保障費等の国会議論はなんだったのでしょうか。
払った額よりも少ない額を65歳以上じゃないともらえない年金受給者はどんな思いなのだろうか。
そんな不満、誰もが持ちますよね?

しかしこの租税回避、実は違法行為ではないのです。
違法行為ではないと言うよりは、法の目を掻い潜っているいると言った方が正しいでしょうか。
あくまでも脱法的に資金を隠していると言った方がいいかもしれません。

A社がA社の関連会社としてタックスヘイブンに法人を設立している場合、各国の税収事情によりますが、所得税や法人税は各国の税法によって徴収されるでしょう。
しかし、親族名などにより、全く関係のない別の法人をペーパーカンパニーとして作ってしまえば、その金の流れを追うことができません。
つまり別法人への資金プールです。
こうなれば税が徴収されることがありません。
こうして世界のお金持ちはできるだけ徴税を逃れ、自分の資金を守っているのです。

しかも、この問題は単に租税回避だけではありません。
先程のように、別法人を作ってしまえば資金の流れを追うことができませんし、今回のような流出がない限り、誰がどこに幾ら投入して何という法人を作ったかという情報は、機密文書として固く守られます。
即ち、タックスヘイブンでは、租税回避以外に犯罪収益等のマネーロンダリング(資金洗浄)が可能なのです。
これが一番の問題かもしれません。
例えば、年収1500万円の人の親族名で別法人が作られ、そこに2200億円プールされていたら、普通の人なら
「ん?」
と思ってしまう。
そこに犯罪収益が入っているのかどうかも含めて、今回のパナマ文書の流出の意義は非常に大きいものだと思う。

この問題は、脱法的であり、資本主義社会に生きる者とは言え、モラルとしてどうなのだろうか。
日本政府は、企業活動に影響が出ぬよう、ハッキリとしたコメントすら出していないが、このパナマ文書は間違いなく世界的なスキャンダルであり、企業や個人名も公表された今、今後の動向が気になるところだ。


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2016.05.14 / Top↑
本日2月22日は「竹島の日」である。

この日に合わせ、島根県では記念式典が開催され、松本洋平内閣府政務官が出席された。

この記念式典は、竹島が日本固有の領土であることを主張する為の式典であり、多くの式典の中でも非常に重要な式典の一つである。
竹島問題は日韓関係に対しての国内世論が明確になっているともいえる問題であり、この式典の意味するところは非常に大きい。
にも拘わらず、日本のメディアのほとんどは、韓国の反応を報道するばかりで、この式典の意義を国民に伝えようとすることはまずしない。
韓国の反応ばかりを日本国民に報道し、メディアは日本にどのような対応を取らせようとしているのだろうか。
もしこの式典そのものの中止を狙っているのなら、それは即ち竹島の領有権を放棄することと同じである。
事実として韓国の批判を報道するのはいいだろう。しかしそれを報道するのなら、日本の立場と主張も明確に報道するべきである。

こうした報道にもつくづく呆れるのだが、それにもまして、この韓国の批判というのはいつも笑わせてくれる。

本日の時事通信の記事には
-------------------------
韓国外務省報道官は22日、島根県が同日開いた「竹島の日」記念式典に、松本洋平内閣府政務官が出席したことについて、「誠に嘆かわしい」と非難する声明を発表した。
 声明は「日本政府が3年連続でこのような動きを繰り返しているのは、日本帝国主義の朝鮮半島侵奪の歴史を否定しようとするものだ」と主張。「国交正常化50周年を迎え、新しい韓日関係を切り開いていくという日本政府の誠意に疑念を抱かせる、歴史に逆行する行為だ」と批判した。
-------------------------
と書いてあった。
突っ込み所はいっぱいだが、私なりに返してみる。

まず、嘆かわしいというのならば、日本の領土を武力をもって侵略し、その事実を認めようとしない韓国民族のモラルと教養の低さに嘆くべきである。

次に、「日本帝国主義の朝鮮半島侵奪の歴史を否定しようとするものだ。」という主張は全くその通りである。
日本は朝鮮半島に対し、侵奪という目的で統治したことはない。
大東亜戦争終結時、韓国は日本の一部だったにも拘わらず、日本を裏切り勝手に戦勝国を名乗った。
もちろん戦勝国には認められず、韓国は自称戦勝国である。(笑)
その時に日本が放棄する領土に竹島は含まれていないし、米国なども竹島は日本の固有の領土であることを認めている。
つまり、朝鮮半島侵奪の歴史というものは存在せず、無いものを否定するのは当たり前である。
即ち「日本帝国主義の朝鮮半島侵奪の歴史を否定しようとするものだ。」という主張はまさにその通りだ。
むしろ、国際的にも日本固有の領土とされている場所を、武力を持って実効支配しているのだから、侵奪の歴史を持っているのは韓国側である。

さらに、「新しい韓日関係を切り開いていくという日本政府の誠意に疑念を抱かせる、歴史に逆行する行為だ」という主張は、身勝手も程々にしろと言いたくなる。
日本政府の誠意とは、領土を他国に差し出すことでも、金銭を支払うものでもない。勘違いも甚だしい。
日本は事実を述べているのであり、その意見が食い違うのであれば国際司法裁判所での、話し合いによる平和的決着も何度も韓国側に提案している。
それを全て拒否し、日本の漁民を殺害するなどの卑劣な武力を持って竹島を実効支配している韓国側こそ、歴史や時代に逆行している行為である。



もはや韓国というのは、まともな話が通用する国ではないのだが、日本人は絶対に折れてはいけない。
竹島、尖閣、北方等の領有権はきちんと主張し、こうした式典の意義を、一人一人がしっかりと理解しておくべきである。



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2015.02.22 / Top↑
安寿根記念碑 宮城県
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先日のニュースで私は衝撃が走った。
私自身、宮城県人でありながら、この事を知らなかった。
本当に恥ずべき事である。

この事を国会で取り上げていただき、教えていただいた和田政宗議員に感謝したい。

みなさんはどう思われるだろうか。
安重根は日本国内ではあくまでもテロリストである。
その人物の記念碑の案内板を税金を使って建設するとは、頭がいかれているのだろうか。

今で言えばイスラム国を讃える碑を日本国内に建立するのと同じことだ。
今回は碑そのものではなく、案内板を宮城県が作ったということらしいが、「碑を建立した訳ではないからいいだろう。」という言い訳は通用しない。
そもそも、そんな碑が日本国内に建立されている事時点で問題なのだが、この案内板にの設置に県が関わり、税金を投入して行うとは完全な暴挙であり、日本人として恥じるべきだ。


そこで今回は私のブログを見ていただいている方々にお願いをしたい。
もしこの事に怒り、私の意見に同調していただける方がいれば、ぜひ宮城県に抗議の電話を入れていただきたいのです。
私が言うのもおかしいのだが、宮城県は意外と反日分子の多い土地であると感じている。
岡崎トミ子を国政に送り出してしまった県でもあるし、この岡崎トミ子と似た思想が非常に多いのが事実である。
だからぜひ、このブログを見ていただいた他県の方の御力もお借りしたい。

賛同いただける方は宮城県への抗議をお願い致します。

県庁県政相談室
(022)211-2304 または (022)211-2305


東北管区行政評価局行政苦情110番
(0570)090110


行政困りごと相談所
(022)263-6201



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2015.02.06 / Top↑

安倍首相は29日の衆院予算委員会で、自衛隊による在外の邦人救出について、「領域国の受け入れ同意があれば、自衛隊の持てる能力を生かし、救出に対して対応できるようにすることは国の責任だ」と述べ、今国会に提出予定の安全保障関連法案の成立に意欲を表明した。

その通りだ。

自衛隊とは、日本への侵略や爆撃を阻止する為だけに存在するのではない。

日本人全員の生命の危機の阻止や、救出も自衛隊の存在意義である。

そしてそれは国家の責任であり、その国家を下支えするのが国民意識と理解である。

今の日本では容易に行えない事かもしれないが、目の前で起きている惨事を見て見ぬふりする事が平和ではない。
それが平和だと言うのなら、そんな平和はこっちから願い下げだ。

国家の責任とは、国民一人一人の責任でもある。



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2015.01.30 / Top↑
ISISによる日本人拉致について、未だに収束の気配が見えない。
拉致されたうちの一人、湯川さんは既に殺害されたとしており、非常に許しがたい行為だ。
最初に日本政府に突き付けた2億ドルの要求を撤回し、こんどはヨルダンで拘束されている、サジダ・リシャウィ死刑囚の釈放を求めてきた。
ヨルダンのパイロットが一人人質にとられているという事もあり、ヨルダン政府は難しい判断を迫られている。

この事件の報道を見ていて私が最近疑問に思う事は、日本の報道の姿勢である。
「板挟みのヨルダン」や「ヨルダンの苦悩」のような題の記事ばかりで、どこか他人事のように感じてしまう。
詳しい内容はここでは書かないが、中には「ヨルダンの決断が遅いせいで・・・」のように受け取れる記事や、そんな発言をするコメンテーターまで居る。
しかし勘違いしないでほしい。
この事件で一番悪いのは、あくまでも拉致した側であり、ヨルダン政府ではない。
加えて言わせてもらえれば、自国民を自国で救出することが出来ない日本の問題でもある。
ヨルダン政府の決断に注目するのは間違いない事だが、言い方を変えれば、日本はそれに頼るしかないとうことでもある。
ヨルダンは歴史的に親日国ではあるが、自国民の命を他国の政府判断に頼らなければならないとは、なんとも情けない話だ。

安倍総理は、事件発生当初、「人命を盾にとって脅迫することは許しがたいテロ行為であり、強い憤りを覚える。2人の日本人に危害を加えないよう、直ちに解放するよう強く要求する」と述べた。
これは今までの総理に比べれば、非常に強い決意表明を述べたものだと、私は評価している。
しかし、どんなに救い出したくても、それが許されない日本の法律(憲法を含む)や自衛隊法等が問題なのではないだろうか。
この事件に関しては、未だに自衛隊は情報収集すら出来ていないかもしれない。それが許されないのだ。
これが日本の現実である。

最近のブログで私は頻繁に書いているのだが、「国防意識」は常に国民一人一人が持っていなくてはならない。
こうした事件が起きてから自衛隊法を見直そうとか、国際協力をと騒いでも、それは危機管理と言わないのだ。

憲法改正の議論や集団的自衛権の議論にも通ずることだが、もっと早くこうした議論が白熱していればとも思う。


このブログを書いている今、ヨルダン政府より「もうすぐいいニュースが届けられる」という発表があったそうだ。
事件の進展に期待したい。



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2015.01.28 / Top↑
皆さんはどこの携帯電話をお持ちだろうか。
今、日本国内の大手携帯会社と言えば、ドコモ、au、ソフトバンクの3社が思い浮かぶだろう。
その中で、ソフトバンクという企業に関して、今日は書いてみようと思う。

ソフトバンクという企業は、一見すると親日の企業のように感じている人も少なくないと思うが、はっきり言ってソフトバンクは「反日企業」である。
しかも「かなりの反日企業」である。

この企業の社長は孫正義。
孫一族は1947年に朝鮮(韓国)から密航船にて日本に密入国した密航者一族である。
その後、サラ金、パチンコ、密造酒などを家業とした。
孫正義は、証拠や事実が存在せず、今や反日朝鮮人の捏造であると常識になっている「朝鮮人強制連行」について、日本の拉致事件だとしている。
しかし、日本に残った在日朝鮮人は、自分の意志で残ったものか、密航者だという事実がある。
孫一族も密航者のくせに、よく語れたもんだ。

ソフトバンクのCMは皆さんご存知だろう。
白戸家のCMである。
韓国では「ケセッキ」という言葉がある。
「犬の子」という意味なのだが、他人を犬の子に例える事は韓国では最大の侮辱に当たるのだ。
あのCMでは、「日本人は犬の子」という設定になっている。
しかも、それだけではなく、韓国という国は人種差別が根強く残っている。
中でも黒人に対する差別は酷い。1992年には差別に不満を持った黒人の人達が韓国人に対し暴動を起こす位である。
その黒人を日本の家族の兄に設定している。

白洲次郎という日本人を御存知だろうか。
白洲次郎さんは戦後、不法入国を繰り返し、日本人に対する暴行、強姦、略奪、殺害、土地の不法占拠等、暴れまくっていた朝鮮人を強制送還しようとした人物であり、日本の戦後処理に関わり、GHQに最後まで抵抗した日本の英雄とも言える人である。
つまり、在日朝鮮人からすれば嫌っている人物であり、密航者である孫一族からすれば当然目の敵であろう。
その白洲次郎と白戸次郎は一字違いであり、妻の名前は共に「まさこ」で一致している。
これは偶然とは考えにくく、孫正義の日本人に対する侮辱でしかないのだろう。
「ケセッキ」という最大限の侮辱の意味を、孫正義が知らない訳がない。

さらにソフトバンクは、在日韓国人限定の特別プランを持っていた。
このプラン、韓国への通話は1分/5円、さらに他社との通話は月4500円で実質かけ放題という破格のプランだ。
これは「電気通信事業法第6条」に抵触する違反行為である。

さらにヤフーBBは、無料をうたい文句に、押し売りのような状態で加入者を増やしたり、説明なしにその他端末を同時契約させるという商行為を行い、行政指導されている。
最初は無料をうたい契約させ、その後に「課金」「値上げ」「通信料の高いメールを一方的に送りつけて通信料を搾取」等の手で料金支払いを迫ってくるのだ。

ソフトバンクはインフラにほとんど投資をしていない。
その為、大手3社のアンケートでは、繋がりにくい携帯第一位であり、実際に東日本大震災発生時は、被災地のほぼ全域で使用不可となったのはソフトバンクのみである。

それなのになぜ、ここまでソフトバンクの携帯が普及しているかわかるだろうか。
それは、ソフトバンクの契約形態にある。
ソフトバンクの契約審査は非常に甘く、割賦にて契約後支払わずに終わらせるという処理をしている。
その為、ソフトバンクの不正回線数はかなりの数になっており、振り込め詐欺等に使われる携帯電話の7~8割を占めている。そうした回線を強制解約するのが通常なのだが、ソフトバンクはこれを行っていない。
つまり「契約回線数の水増し」である。
これによって「契約数№1」などと偽り、あたかも売れてる携帯会社のように印象操作をしている。
これは「金融商品取引法第38条」に抵触する違反行為である。


2004年、ヤフーBBから450万人の個人情報が流出した事件があった。
しかし、流出したのは242人分だと虚偽の発表を行い、さらにその約3ヶ月後には通話記録を流出させている。
こうした事に関し、ソフトバンクの公式謝罪はされていない。
もっともっとあるのだが、ここでは割愛させていただく。
しかも、こんなにも個人情報を軽視しているソフトバンクが、データセンターを韓国に移設するという発表を行ったのだ。
ただでさえ個人情報を流出させる企業が、日本の法律の行き届かない韓国で、日本人の個人情報を持っているのだ。
携帯会社に渡す個人情報には、住所や氏名だけではなく、銀行口座やクレジットカード等の情報も渡している人も多いだろう。
皆さんの個人情報は大丈夫であろうか。


さらに、ソフトバンクは「あおぞら銀行」を10億円で購入したことがある。
あおぞら銀行とは、日債銀に国が約3兆円もの税金を投入し、経営を維持し、名称をあおぞら銀行に変えたのだ。
この銀行を長期保有を条件に買い取ったのがソフトバンクだ。その時の購入額が10億円。
もう一度書くが、「長期保有が条件」である。
にも拘らず、ソフトバンクはその株式を即座に海外ファンドに売却。
500億円の売却益を上げたのだ。
国民の税金3兆円を無駄にし、自分の会社は500億の売却益を得るというなんとも卑劣なやり方であり、日本国に対する裏切り行為である。


このブログを見ても、まだソフトバンクを使いますか?
まだヤフーを開きますか?
ソフトバンクで働いている日本人の方々は、誇りを持てていますか?




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2015.01.24 / Top↑
日本人2人がイスラム国に拉致され、2億ドルの身代金を日本政府に要求するという事件が起きてしまった。
タイムリミットは72時間。

私も同じ日本人として、どうにかこの2人を助けてあげたい。
しかし、日本は弱腰に出るのだけは絶対に避けなくてはならない。
もしここで弱腰になり、身代金を支払ってしまうようなことがあれば、シリアや中東ではこの先ずっと間違いなく多くの日本人が食いものにされるだろう。

奴等に、「日本人を拉致すれば、日本は金を払う」という印象を絶対に与えてはいけない。

ここで屈してしまえば、「テロに弱い日本」「金だけの日本」という恥を、全世界に発表することになり、未来永劫、日本人は笑われる事になる。

かつて日本赤軍に日本政府が屈し、言いなりになってしまった結果、なんの罪もない人たちが拉致された。
その多くは北朝鮮の日本人拉致である。
その結果、日本は被害者でありながら、未だに拉致被害者を盾にされ、ミサイルを向けられ、真っ当な外交交渉すら出来ていない。
こうした事が一度起きれば、その信頼を取り戻すのに果てしなく長い年月を要するだろう。
もしかしたら、一度失った日本の信頼は二度と戻ってこないかもしれない。

2人の日本人はどうにか助け出したいと思うが、ここで弱腰になれば、その他多くの日本人の命を危険に晒すという事を、日本政府は肝に銘じなければならない。



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2015.01.21 / Top↑
私は韓国という国を好きになる事ができない。

数年前までは、好きとか嫌いとかではなく、気にも留めない国であったが、ここ数年は極端に拒絶している。
もちろん、韓国人だから受け付けないとか、韓国人というだけで全員がクズだと思っている訳ではない。
中には人としての常識のある人や日本文化を理解している人も居る事も知っている。
事実、私自身にも韓国人の友人もいる。
しかし、ここ数年の韓国の態度はあまりにも酷く、私は一人の日本人として許す事の出来ない処まで来ている。
天皇陛下への侮辱や、スポーツでの悪態等、許せない事はたくさんあるのだが、私個人的に近年一番許せなかったのは、「東日本大震災への侮辱」である。
私は仙台市に住む一被災者である為、尚更そう思うのかもしれないが、あの震災に対する韓国の一部の発言だけはどうしても許すことができない。
約2万人の犠牲が出てしまった未曾有の大災害であり、その惨状を目の当たりにした私は、韓国があの震災をお祝いするといった旨の横断幕を掲げているのをテレビで見た瞬間、正直言って殺意さえ芽生えた。
そして当時の民主党政権の韓国擁護の姿勢も重なり、私は韓国という国と日本国内の韓国擁護の反日勢力を心から軽蔑している。

このブログでも何度か書いたと思うが、私はどんな思想があってもいいと思う。
右があれば左もあるだろうし、上がいれば下もいる。
何を信仰するのも、どういった思想を持つのも自由だと思う。
しかし、亡くなった人や苦しんでる人を嘲笑し、侮辱し、後ろ指を指す行為は思想信条だとか、信仰だとかは関係ない。
人としての底辺であり、この人達こそ百田直樹さん風に言えば「人間のクズですわ」。
これは靖国参拝を批判している人や、自分の祖先を大切に思えない人達にも言える事だが、そんな人達をこの先好きになる自信もないし、その気も無い。


日本と韓国は他の事でも全く上手くいっていないのだが、日本と韓国の問題で誰もが知っている事と言えば、「竹島問題」であろう。
この竹島に関しては日本国内でもいろいろ議論されているが、未だ解決の糸口が見つかっていない。
見つかっていないと言うと語弊があるが、日本政府及び日本国民はその糸を手繰り寄せようとしないのだ。
最初に書いておくが、「竹島は日本領土であり、韓国の不法占拠である。」
韓国に実効支配されているとマスコミは報道するが、あれは実効支配ではなく、「不法占拠」である。
竹島がなぜ日本の領土だと言い切れるのかという理由は、解ってる人も多いだろうし、ネットでも沢山出てくるのでここでは割愛させていただくが、気になる方はぜひ調べてみてほしい。

私が今回書きたい事は、竹島がどちらの領土であるかではない。
竹島は日本の領土という前提があっての、その後である。
つまり、なぜ自国の領土を取りかえしに行かないのかという事だ。

竹島を奪還しようとした場合、間違いなく日本の自衛隊と韓国軍が軍事力を用いる事になるだろう。
そうなった場合、勝つのは間違いなく自衛隊である。100%。いや、120%で自衛隊が勝つだろう。
自衛隊は軍隊じゃないから、他国の軍隊に比べて戦闘能力は劣ると考えている人もいるようだが、それは大きな間違いである。
日本の自衛隊は米英等の海軍や空軍に「Japanese armyとだけはやりたくない」と言わせる程の実力を持っている。
射撃の正確性や部隊の錬度はもちろん、いざとなれば自らの身を顧みない、その精神性が日本の自衛隊はどの国の軍隊よりも優れている。
一方、韓国軍はと言うと、「徴兵」をしているから、一般人もそれなりの戦闘要員として見ている人もいるようだが、それもまた大きな間違いである。
ただの寄せ集めをしても国を守る気概が全くない。
戦闘が始まれば我先に逃げ出す者も多く、ましてや戦場において銃弾が足りなくなるというお粗末さだ。
銃弾が足りなくなるとは軍として致命的であり、失くしたのか全弾外して無駄に打ちまくったのか知らないが、戦闘能力としては恥ずかしいレベルである。

もし武力衝突した場合、日本の自衛隊は約23万人、対して韓国軍は65万人と約3倍の戦闘員数と言われている。
戦車や艦船の数でも韓国軍のほうが多い。
しかし純粋な戦力では、日本の海自、空自は世界でも指折りの戦力を持っており、東アジアではずば抜けて第一位である。戦闘機や艦船も、数では劣るが装備や能力の高い物を持っているのは日本である。
日本の海自と空自が包囲してしまえば、韓国軍は竹島に近づくことすらできないであろう。
実質的に竹島の奪還まで要する時間は1日もかからない。わずか数時間で決着がつくはずである。
実際に日本の防衛省は過去に何度も竹島奪還のシュミレーションをしており、結果は全て日本の圧勝、奪還成功である。
日本はここまでシュミレーションをしているのに、それを実行に移していない。
その理由は在韓の日本人にある。
竹島を奪還した瞬間から、仕事や旅行で韓国に滞在している日本人や、公的機関の日本人駐在員等が、韓国人の標的にされる恐れがあるのだ。
先にも書いたが、日本人の死を嘲笑し侮辱し後ろ指を指したり、場合によっては日の丸を燃やし、日本人に見立てた動物を虐殺して喜んでいるのが、韓国という国の反日行為である。
こんな国ならば、在韓日本人の命が危険に晒される可能性も頷ける。
そして日本政府はそうなった場合の被害状況や人数を把握する事も、予想する事もできないのだ。
だから日本は竹島奪還を行えないのだ。


ではどうすればいいのだろうか。
このまま進まない話をこの先何百年も続けるのだろうか。


竹島奪還に於いて、在韓日本人の生命の危機があるというのなら、答えは一つしかない。
韓国への「経済封鎖」からの「国交断絶」。
国交を断絶し、日本人を全員引き上げさせた上で竹島の奪還を行うべきである。
これには日本も多少の経済的打撃があるだろう。企業によっては大きな損失が出てしまう企業もあるかもしれない。
しかし、私は先日のブログにも書いたのだが、米国から購入した戦闘機をわざわざ無力化に改造する為に税金を無駄に使っているのなら、ぜひこうした所に税金を投入してもらいたい。
「国防意識」とは国の代表者だけが持っていればいいものではない。
日本人一人一人が領土、領海、領空と日本人の命を守る意識と気概がなくてはならないのだ。

その為の税金なら、私は喜んで払う。

今、税金の滞納者や税金を払う意味を解っていない若い人たちが多いのは、結局どこに使われているのかも解らず、払い続けても国としての変化が無いからではないだろうか。
だから、自衛隊にかける税金自体が無駄金というような意見が出てしまうのだ。
汗を流し一生懸命に働いた分から税金を払っても、テレビでは日の丸が燃やされる映像が流れ、日本人は悪者だと擦り込まれ、自分の国を誇ることすらできない。むしろ誇らない方が正義であるかのような感覚にされる。
こんな惨めな事があるだろうか。

こうした意味合いからも、竹島奪還は急務である。
多少の経済損失が出ようとも、そろそろ日本国そのものが国を守る気概を見せなくては、この国の国民意識はどんどんと低下する危険性が有る。

竹島奪還の決断を急ぐべきである。



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2015.01.20 / Top↑
私は右か左かと言われれば、人よりも右に偏った考えを持っている。
そんな中でこのブログ上でも、対シナ、対朝鮮について触れる事が多いのだが、このシナ、朝鮮について日本人はそろそろ多くの意味で気づくべきである。

日本はここ数年シナや朝鮮との外交的交渉が上手く進んでいない。
シナや朝鮮は一方的に自分たちの要求を押し付けてくるばかりではなく、都合が悪くなれば自分達で言い出した事も平気で無かった事にする。
そして米国等が「金」を欲しがるのに対し、シナや朝鮮は「金」「技術」「権力」「領土」「資源」「文化」「歴史」までも欲しがるのだ。
こうした事に日本人の関心は薄く、「政治家任せ」になっている。
こうした外交交渉に関心が薄いと言うのは、「国防」に関心が薄いという事と同じであり、これは偏向教育やマスコミの偏向報道によって「国を守る意識」というものが徹底的に奪われているからだ。

なぜシナや朝鮮が金だけではなく、領土や文化や歴史までも欲しがり、それを日本に対して強気で要求できるのだろうか。
それは多くの日本人が「外交=話し合い」と勘違いしているからだ。
話し合いというのはあくまでも外交交渉の一部でしかない。
外交の目的とは、自国の国益を最大にすることであり、対話も戦争も制裁も同盟も諜報も封鎖も、その全てが外交手段の一つである。

そもそも国の代表者は友達作りのために他国の代表者と外交交渉を行っている訳ではない。
自分の国の全国民の代わりに、全国民に利益をもたらすために税金で雇われているのである。
どんな国でも自国の目的のために様々な手段を駆使し、あらゆる努力をする責任があるのである。
この外交の「目的」を、豊か過ぎる日本は見誤ることが多くあるのだ。

「軍事」や「武力」に関する全ての言葉に過敏なアレルギー症状を持つ日本人には盲点になりがちだが、 世界の常識では軍事力とは、戦争のためだけのものではない。
外交や交渉を行う上での前提条件としての意味がある。


話し合いとはあくまでも対等な立場にあるもの同士が行う行為である。
例えば、「お互いに銃を向け合っている状態」や「お互いに丸腰の状態」では話し合いができるだろう。
しかし「一方が銃を突きつけ、一方が丸腰」では話し合っている様に見えても、それは話し合いとは言えない。
この時は銃を持っている側が発砲するかどうかという問題ではなく、話し合い以前のお互いの立場や条件が問題なのだ。
これをまともな外交とは言わない。

日本はこうした外交に必要な備えの多くを放棄してきた。
時には米国から購入した航空機から税金を使って攻撃能力を取り外す場合すらあるのだ。
わざわざ税金を使って無力化するという、これほどの無駄遣いがあるだろうか。

こうしたことから日本は、北朝鮮の日本海へのミサイル発射等が報道されるまでは、自国が他の国に狙われている意識すらほとんど無かった。
しかし、例えばシナなんかは、もう数十年も前から核弾道ミサイルの標準は日本の主要都市に向いている。
日中友好とばかり報道し、こうした日本人の生命に関わる事実を報道もしないマスコミは、まさに異常であり、それを鵜呑みにしている日本国民は早くこの事実に気づくべきである。
北朝鮮のミサイルだけにはやたらと報道したがるマスコミであるが、私の意見では、むしろ北朝鮮のミサイルの日本海への着弾については、日本への警告や挑発と捉えるよりも韓国への挑発であると捉えた方が妥当である。
日本を射程距離内に捉えているという北朝鮮側の挑発であれば太平洋側に落とすであろう。
なぜなら、届かないミサイルなんて、なんの脅威にもならないからである。
北朝鮮のミサイルに騒ぐ暇があるのなら、なぜシナのミサイルは報じないのだろうか。
隣国ロシアの核弾頭の数をなぜ報じないのだろうか。

こうしたマスコミの偏向報道や、学校での偏向教育によって「国防意識」を徹底的に奪い取られている我が日本国は、その結果、外交交渉に負け続けているのである。

「外交に負けることは戦争に負けることと同様に、自国民に実害が及ぶ」という現実を重く理解している普通の国では、国家は自国民の利益を守ることに妥協はしない。
しかし日本は、「それを」守られる側の国民世論がそうさせないのだ。

言い方を変えれば、自分たちの生命を自分たちで危険に晒しているということであり、それに国民が気付いていないというのは恐怖すら感じることである。
教育や報道が「国家」というものの存続にどれほど大切なものか、国民一人一人が意識しなければならないのだ。

事実、負けた外交決着で解りやすいのは「河野談話」だろう。
今でもこの河野談話によって日本は多方面から圧力がかかっている。
将来的にも日本人に謝罪させ続け、日本を弱い国にする為に、シナや朝鮮は必死になっている。
さらには慰安婦問題にほぼ無関係の米国までもが、下院で日本に謝罪と賠償を求める決議を行った。
これこそが敗戦であり、戦争に負けた事と同じなのだ。
外交は互いに自国の未来を賭けて行われる以上、どちらの国にとっても感情論や甘えが許されない冷徹な駆け引きを行う「流血なき戦争」なのである。

慰安婦に関しては、朝日の当時の記事がでっち上げ又は捏造と分かった今、日本は再び外交交渉に勝てる兆しがでてきた。
にも拘らず、当の朝日をはじめ、毎日、東京、北海道、琉球、等の左派系新聞各社は、対シナ、対朝鮮になると未だに「日本側が譲歩すべき」「過去の戦争の反省」「アジアの感情を真摯に受け止めよ」等々、「友好」や「親善」という言葉で国民を騙し続ける記事が並ぶ。
外交交渉をする前から、日本を負けさせるために国民世論を誘導する非常に卑劣な報道である。


「話し合い」は外交の一部だと前述したが、もちろん話し合いで決着すれば、それほど平和的な解決は無い。
しかし、この「話し合い」も日本は上手く進められていない。
今皆さんがあまりそう思わないのは、それこそ偏向報道である。
日本人は「こちらが譲歩すれば、相手も少しは譲歩するだろう」というような考え方がある。
確かにこれは、日本人の美徳ともとれる感覚であるが、それは対日本人にのみ通用することであり、世界の外交的な常識には必ずしも合致しない。
普通の国であれば、5の要求があればまず8や10から交渉を始めて、着地点を5に持ってくるようにするから、あたかも譲歩してくれたように見えるだけである。
対して日本は5の要求があれば3から始めるので、最終的な着地点が1や2になる。
この「遠慮」「謙虚」などというものは、日本の素晴らしい感覚ではあるが、国際社会では全く理解されないどころか、「日本は自国民の利益を蔑ろにする国」とも見られてしまうのである。
今まで朝日新聞あたりが「日本が先に折れた」「相手国の立場で譲歩した」といった具合に、愚行を嬉々として褒め称えてきたのは、それが愚かな行為だという国際常識を日本国民に理解させぬように、譲歩がまるで普通の外交であるかのように偽装する世論誘導である。


こうした事に日本人はそろそろ気づかなくてはならない。
私たちの子供や孫の時代に素晴らしい日本を残す為に。



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2015.01.19 / Top↑
前回のブログでは、大和魂の意味について簡単に触れた。
そこで紹介した「かくすれば かくなるものと知りながら 已むに已まれぬ 大和魂」という、吉田松陰の句について、今日はある事件を例題にしてもう少し大和魂について考えてみる。

ある事件というのは、2010年9月に発生した、「尖閣諸島中国漁船衝突事件」である。
この事件は皆さんも承知の事であろうが、違法操業をしていた中国籍の不審船が巡視船「よなくに」と「みずき」に衝突し2隻を破損させた事件である。
これは日本の国防に関わる重大事件であり、まして日本の海上保安庁の巡視船に他国の漁船が体当たりをするなど、前代未聞である。
普通の国ならばこの時点で戦争が勃発してもおかしくない事件であるが、なにを思ったのか、那覇地方検察庁鈴木亨・次席検事が船長の行為に計画性が認められないとし、また日中関係を考慮したとして、中国人船長を処分保留で釈放すると突如発表したのだ。
そしてあろうことか、菅直人内閣総理大臣および前原誠司外務大臣不在の中であるにも拘らず、本決定を仙谷由人官房長官は容認。25日未明、中国側が用意したチャーター機で、中国人船長は石垣空港から御丁寧に中国へと送還されたのである。
私は今思い出しても、腸が煮えくり返る思いがする。
日本国民の生命と、日本の領土、領海、領空を守る意思を、当時の菅内閣及び那覇地検は放棄したのだ。
「日中関係を考慮」という都合のいい語呂を並べて・・・。

この事件、非常に重要なのだが、今回「大和魂」を考える上で私が言いたいのは、事件の内容ではなく、この事件が国民の目に触れた事である。
つまり「sengoku38」によるYouTubeへの動画流出である。

この「sengoku38」とは、元海上保安官の一色正春さんだ。
一色さんはこの動画流出をきっかけに海上保安官の職を辞している。
この一色さんの行動にはネット上でかなり批判もあるようで、中には、一色さんの奥様が韓国の方という事を引き合いに出して、「朝鮮人の暴挙」や「頭がおかしい朝鮮人のやりそうなこと」のように揶揄しているのも多く見かけるが、私はそんなくだらない批判をしている人に一言だけ言っておく。「馬鹿か」。

当時、一色正春さんは奥様と子供2人を抱え、将来を約束されたような海上保安官という職業に就いていた。
海上保安官としてはこれからという43歳。まさに働き盛りである。
そんな境遇にいる人が、一時の感情であんな動画を流出させるのだろうか。
一色さんは、いずれ流出元が自分であると判明すると考えていたと後に語っている。
ではなぜ、職を失い、家族へ迷惑をかけるかもしれないと容易に想像できる事をしたのだろうか。
これこそまさに「かくすれば かくなるものと知りながら 已むに已まれぬ 大和魂」ではないだろうか。

「これをしてしまえば、結果がこうなると解っているが、それでも已むに已まれぬ思いでやらなくてはならない時がある。それが日本人の魂だ。」

機密とされた動画を流出させることは誰がどう考えてもリスクしかない。
いずれは流出元もばれるであろう。
そうなれば職を失うだろう。
家族に惨めな思いをさせるかもしれない。
そんな一個人としてはマイナス要素しか浮かんでこないのにも拘らず、一色さんは自分の身を挺して日本人が知るべき情報を、ネットで公表してくれたのである。

これは普通の人は絶対に出来ないと思う。
私自身、もし同じ立場にいても出来る自信がない。

しかしこれこそが、日本人の持つ「大和魂」ではないだろうか。
前のブログでも書いたが、大和魂とは「愛」と「勇」を兼ね備えた精神である。
なにかを守る為、何かを成し遂げる為の勇ましさとたくましさを持っていなければ、人は優しく有り続ける事ができないのだ。
私の中では、そのことを改めて教えていただいた事件であった。

余談だが、「かくすれば かくなるものと知りながら 已むに已まれぬ 大和魂」と言う言葉は、私の中で携帯の待ち受けにするくらい(笑)好きな言葉なのだが、この事件を通じて、また一段と好きになった。
日本人として誇らしく思えたのである。

海上保安官の職は失ってしまったが、一色正春さんの今後の活躍に期待したい。



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2015.01.15 / Top↑